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今回のインタビューは、「テーマパーク・プロダクト・空間演出」の３つの事業を国内外に展開する株式会社プレースホルダの植西氏にお話を伺います。アナログとデジタル技術の融合が創り出す同社のサービスについて語っていただきました。

植西氏：弊社はプロジェクションマッピングやセンシング技術、XR（VR（仮想現実）・AR（拡張現実）・MR（複合現実））などのデジタル技術を駆使してリアルな空間を作り上げ、そこに価値を創り出すという提案をしています。

現在はファミリー層をメインターゲットに3つの事業を展開しています。

植西氏：1つ目がBtoC向けのテーマパーク事業です。「遊びが学びに変わる」をテーマに、知育デジタル体験を提供する次世代型テーマパーク「リトルプラネット」を全国に7店舗運営しています。（東京・大阪・名古屋・千葉・埼玉・静岡・鹿児島）

ここではアナログとデジタルの融合を意識しており、新たなデジタル技術を用いた遊びを体験することで、子ども達に創造性や創発力を生み出してもらうだけでなく、親の世代にとっても懐かしいアナログな遊びをベースとすることで、親子そろって楽しんでいただくことができます。

植西氏：2つ目は、テーマパーク事業で培ったデジタルコンテンツの開発力をBtoB向けに展開したプロダクト型事業「スマイルパッケージ」です。

幼稚園や商業施設をはじめ、自動車ディーラー・保険代理店のキッズコーナー、住宅展示場のイベントなど、ファミリー層の集客をしたい・満足度を上げたいと考える企業の方々に、幅広くご利用いただいています。

3つ目は、デジタル技術を活用して空間をクライアントの要望・意図通りにデジタル空間を生み出すソリューション型の空間演出事業です。設計から開発、デザインまでをワンストップで提供しています。

植西氏：デジタルと聞くと、取り扱いの難しさや保守トラブルの心配を持たれる方がいらっしゃいますが、「スマイルパッケージ」はボタンひとつで起動するシンプルさ、簡単さを特長として設計しており、この運用の手軽さが強みと言えますね。

また、一般的にデジタルコンテンツを導入しようとすると数百万円の費用がかかる場合も多いですが、「スマイルパッケージ」は月額数万円からの導入も可能にしており、価格面での優位性も持たせています。

植西氏：ワンストップでの提供を実現している弊社の「総合プロデュース力」ですね。

こうしたプロジェクトはハードウェア、ソフトウェア、設計、施工などが数社に分業化される場合も多いですが、その分予算が膨らんだりと効率も悪くなってしまいます。この課題を解決できるのが弊社の強みだと思いますね。

植西氏：そうですね。私たちは単にリアルなデジタルコンテンツ開発を目指すのではなく、デジタルとリアルの融合を念頭にしたプロデュース力を持っていることが何よりの強みだと自負しています。

また、綺麗と思わせるアートの要素よりも、皆で一緒に遊ぶことで思い出に残るような楽しいコンテンツに力点を置いており、ファミリー層に人気です。

植西氏：プレースホルダは、現CEOの後藤貴史が「ゲームを画面の中で終わらせずに、リアルな体験として届けたい」という想いで起業した会社です。私自身は公認会計士ですが、メーカーや監査法人、コンサルティング業界を経てから３人目の役員として弊社に入り、今は取締役CFOの職責を担っています。

植西氏：そうですね。特に子どもの知育をコンセプトとする「リトルプラネット」に魅力を感じて参加しました。

今の子ども達は「デジタルネイティブ」と呼ばれていますが、日々の生活の中でごく自然にデジタルに触れながら成長できる環境こそが大切だと思っています。プレースホルダの事業は、まさにそうした想いを具現化するものですね。

植西氏：「リトルプラネット」の店舗を増やしていくことの難しさを痛感しています。1店舗を出すには数千万の投資が必要ですが、それに対する利益を追求してばかりではテーマパークのホスピタリティが低下してしまいます。

植西氏：BtoB事業はまだ日も浅いため、クライアントの満足度や導入店舗の検証などをきちんと行うことが最優先ですね。

BtoC事業では、コロナ禍においてもテーマパーク事業を諦めることなく、なんとか工夫して今を耐えようと思っています。

植西氏：あらゆるスペースが弊社のサービス対象なので、業種や方法にとらわれず、体験を軸にデジタルとアナログを融合させた空間としてアップデートしていくことが、長期・短期にかかわらない弊社のビジョンです。

「どうしたら新しい体験ができるか」を常に念頭に置き、事業の領域を広げていきたいと考えています。

植西氏：はい。たとえば小売店は売るだけ、教育現場は教えるだけの場所ですが、そこにエンターテインメントを掛け合わせることによって、楽しめる空間に変えることができます。それこそが、弊社の言う「体験価値を変える」ということです。

弊社の創り出す空間が、いつの日にか親子3代にわたるような思い出の地になることがあれば、それも弊社の社会的意義だと言えますね。

植西氏： たとえば、なぜ体験型小売店舗が増えているかと言えば、お客様の満足度を上げるためのサービスを提供する上で、エンターテインメントと販売の境目がなくなってきているからだと言えます。

その動きは弊社のコンセプトと合致するものなので、体験型サービスや空間演出をお求めの方は遠慮なくご相談いただければと思っています。

執筆＝増田

校正＝米山

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